新入社員向けにも体系的研修を

 

近年のOJT指導の変化

これまでの新入社員研修といえば、「社会人基礎力」に焦点を当てて行われることが一般的でした。学生から社会人になるうえでの意識変容や社会人としてのマナーの習得、あるいは自社の経営理念についての理解を深める目的で構成されるカリキュラムです。このような新入社員研修は座学を中心に行われることがほとんどです。しかし最近は、そういった座学中心の「詰込み型研修」では、うまくいかないと考える企業が増えてきていています。

今までであれば、研修で学んだ知識を、職場で上司や先輩に横で「見守られながら」定着させていくことができました。言われたことがわからない・できない場合や、間違った場合には、すぐそばで指摘を受け、横で丁寧に教えてもらうことができました。

現在、そのような恵まれた環境で業務を習得できる会社は減ってきています。上司や先輩も、自分に課せられた目標やノルマをこなすだけでいっぱいで新人の育成まで手が回っていません。たとえ育成担当者がいたとしても、新人の教育に専念できるわけではないため、その状況は変わりません。言い過ぎかもしれませんが、新入社員にも、中途社員なみの「即戦力」としての動きが求められつつあると言えるのかもしれません。

配属前に具体的なスキルを習得させるために

これまでであれば配属先で教わることが前提であったスキル、例えば営業職であれば「提案書の書き方」「プレゼンテーション」「新規開拓の方法」といった具体的なスキルを、配属前の研修段階で習得させておくことが急務となっています。そのためには、これまでと同じ社会人の基礎を学ぶ研修だけでは足りません。

実は、新入社員側の要望としても、仕事をするうえで必要なスキルやコツを現場に出る前に教わり、即戦力として活躍したいという意見が増えてきています。そして、学生側もそのような早期のキャリア形成を支援してくれる会社を志望する方向にあります。就職後も、将来的な安定性がよめないとされる中、多くの知識やスキルを吸収し続けることで自分のキャリアパスにつなげたいと考える傾向があるようです。

つまり、これまで実施していた社会人基礎力を養う研修に加え、実践の場を踏まえた、具体的かつ、それぞれの新入社員に必要なスキルをふまえた「体系的な研修」を、企業は今後計画していく必要があります。

企業により様々ですが、ITコンサル企業では資格取得や英会話スクールに通うための補助金を給付するなどの試みがあります。また、インターンシップにもより実践的な取り組みが行われ、企画力やプレゼンテーション力の向上を図るワークショップに参加希望者が多く集まる傾向もあります。

スキル向上に重点をおいた研修体系は、新入社員のモチベーションアップにもつながります。ひいては早期離職防止にも役立つものです。

 

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